情報工学科の大学でコンピュータを学習しよう

　IT業界でソフトウェア開発やシステムエンジニアを目指す場合、情報工学科にてC言語などのプログラミング言語を習得されることをおすすめします。プログラミング言語などは独学で習得することも可能ですが、就職のしやすさや技術習得の効率性を考えた場合、大学へ進学して勉強するのが一番です。システムエンジニアとしてIT企業に就職する場合、情報工学科を選択されることをおすすめします。

　情報工学科はどちらかというとOSやソフトウェア開発などのアルゴリズム的な分野に該当します。大手検索会社の創業者なども、海外の情報工学科の大学で学んだ方も多く、将来性も一番ホットな学科といえます。
　卒業後は大手のIT企業へ就職するのもよいですが、それよりも情報工学を学び、世界中の人にとって役立つサービスを開発し、独立して企業をするというのが一番のサクセスストーリーといえるでしょう。
　大学へ進んだ後の将来性が気になる場合、大手IT企業の創業者などがどのような学科で学んだのかをチェックしてみることをおすすめします。

　就職先も多種にわたっており、いわゆるプログラマーがメインになりますが、システム開発やアプリ開発、あるいはロボット開発などが多いかもしれません。業種も多岐にわたりますので、銀行のシステム開発からゲーム会社まで、比較的、求人が多い職業かと思います。一方で、IT土方などの言葉もありますが、女性が少なく、給与が安く、労働時間が長いという会社もなかにはあるかもしれません。

　一方、電子情報工学科なども似たような学科になりますが、こちらはエレクトロニクスや電子機器の開発など多岐にわたります。小型ロボットや携帯電話の開発などに興味のある学生さんはこちらを選択されるとよいでしょう。

もちろん、理系になりますので、進学するには数学などの基礎教育を習得している必要があります。中学、高校の頃から、数学については重点的に学習しておくことをおすすめします。もし、学力的に届かない場合には、情報系の専門学校に通うのも全然アリかと思われます。

文系大学における一般教養のコンピュータスキル

　一方、文系大学においても、一般教養としてコンピュータスキルを習得する機会があるかと思います。けれども、これはWindowsのエクセルやワード、パワーポイントなどといった、いわゆるプレゼンテーションや文書作成のスキルの習得ということになるケースが多く、本格的なプログラミングはつまみぐい程度といったケースが多いです。
　例えば、文系で営業分野に配属された際、プレゼン用の資料を作成する機会も出てきますので、そういった際に困らない程度のITスキルになります。

　けれども、これらの学校で教えてくれるIT知識というのは、実社会で必要とされる知識とは別ものといえるかもしれません。
　例えば、税務に関して言いますと、今の時代は会計ソフトやe-taxなどのIT化が進んでいるため、税務処理などはコンピュータ１台あればできてしまいます。だからといって、税理士が必要ないかというとそうではなく、税務処理にかかる判断や根拠となる法令、あるいは節税対策などは会計ソフトでは対応できません。きちんと税務に関する勉強をした税理士の方でないと対応できない部分がどうしても出てきてしまいます。

文系の大学で学ぶコンピュータスキルは、そういった営業や会社経営に必要なツールの使い方の習得といった面が強いですので、理系の情報工学科で習得する知識とは多少のズレがあります。

独学でのプログラミング技術の習得

　もし何らかのネットビジネスをはじめるのなら、できる限り、独学でもプログラミングの知識やウェブマーケティングのスキルを身に付けていくことをおすすまします。
　例えば、サイトの集客に関するSEOやSEMといった分野がありますが、そのような分野の知識だけでは独自のウェブサービスを作り出すことはできません。マザーズなどに上場しているベンチャー企業のほとんどは、ネット上で独自のシステムを構築し、人気サービスを運営することでユーザーを獲得しているケースがほとんどです。

　これらのサービスを運営するには、プログラミングやシステム開発の技術が必要になりますが、外注するにしても、プログラミングの知識があるのとないのとでは、費用やコストの見積もりする際にも大きな違いがあります。すでにビジネスを展開されている方でプログラミングの知識を習得するには、独学で習得されることをおすすめします。通信教育やネット上の情報、あるいはマンツーマンでの個人レッスンなどを利用すれば、実践で役立つ知識も習得できることでしょう。

　プログラミングを体系的に学ぶ場合、夜間大学などにも通うことができますが、すでに働いていて、その上で何らかの社会人学校に通う場合、会社の経費になるケースもありますので、まずは社長さんにご相談されてみることをおすすめします。教育訓練費ともかぶりますが、職務に必要な技術を習得する目的の場合、その費用を支出してもらえるかもしれません。

　もし駄目だった場合、学生さん専門のローンなどもありますので、未来への投資としてキャッシングを利用するのもよいでしょう。
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